全て本人が自筆で書き残し、捺印したものを指します｡
書き記すための用紙は、基本的に何でも問題ありません。
メリットとしては、一人で作成するため、誰にも内容を知られることなく遺言を残すことができます。

ただし、自分自身で遺言の有効性を判断する必要があるため、正しい知識を身につけておく必要があります。

具体的には、以下の点に注意して作成しましょう。

• ワープロやパソコンなどでの作成、また第三者による代筆は認められていません。
  ただし、手が震えてしまう等の原因で、第三者に添え手をしてもらいながら書くことは認められています。
• 記入日が特定できるようにするため、年月日を記入します。
• 遺言書の最後に署名と捺印をします。
  捺印は実印、認印、また拇印でも有効ですが、改変される可能性等を考慮すると、実印で捺印するのが無難でしょう。
• 基本的に訂正はせず、書き直した方が安心ですが、訂正する場合は、署名の印鑑と同じものを捺印しなければならないので十分に注意して行いましょう。
• 筆記用具は鉛筆やシャーペンではなくボールペンや万年筆、筆ペンなど改変されにくいものにしましょう。
• 書式は縦書きでも横書きでも問題ありません。
• 保管の際は机の引き出し等ではなく、銀行の貸し金庫や遺言の執行者に預けるようにしましょう。

遺言書の存在を知られることなく、本人が残した遺言の確定を可能にしたものが秘密証書遺言です。
秘密証書遺言の文面はワープロやパソコンで作成しても問題ありませんが、署名は自筆である必要があります。
遺言書を作成したら、遺言者自身で公証役場に持っていかなければなりません。

遺言の中で最も安全かつ確実な方法が、この公正証書遺言です。
公正証書遺言は、法務大臣から任命された公証人が、遺言者の意思を遺言書として作成します。

また、原本は20年間、公証人の手元に保管されるので、改変や紛失の心配がありません。

このように安全な方法ではありますが、手続きが面倒といったデメリットがあります。

伝染病や遭難者など、普通方式による遺言が難しい立場に該当する者を対象に、特別に許可されている方法です。

• 相続人の廃除または、廃除の取り消し
• 相続分の指定または、指定の委託
• 遺産分割方法の指定または、指定の委託
• 特別受益者の持ち戻しの免除
• 相続人間の担保責任の指定
• 遺言執行者の指定、指定の委託
• 遺贈の減殺の方法など

• 遺贈
• 寄附
• 信託
• 生命保険金受取人の指定

• 認知
• 後見人および後見監督人の指定
• 祭祀承継者の指定

上記以外では、遺言の執行に関する事項、祭司承継者の指定などを遺言することが可能です。